【日経平均】下落リスクに注意。
直近の日足は、値幅のやや大きい陰線引けとなり、この足が38,800円以下で終えており、下値リスクが点灯中です。38,400～38,500円の抵抗を終値ベースで守って終えていますが、海外先物市場ではこれを下抜けて終えおり、今日の東京市場でも38,500円台を回復出来ずに終えた場合は、明日以降も反発余地が限られ易くなります。また、38,000円を割り込んで越週した場合は、36,400～36,500円方向への新たな下落リスクが生じます。逆に38,800～38,900円の抵抗を上抜けて終えれば下値リスクが若干後退します。この場合でも39,600～39,700円の抵抗を上抜けて終えるまでは上値余地も拡がり難いでしょう。上値抵抗は38,600～38,700円、38,800～38,900円、39,100～39,200円、39,300～39,400円、39,600～39,700円に、下値抵抗は38,000～38,100円、37,700～37,800円、37,400～37,500円、37,200～37,300円にあります。
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・日経平均ＶＩは 相場の下落時に急上昇するという特徴があります
日経平均株価の移動平均線が18日、中期トレンドを示すラインを下回った。下落サインとされ、相場の流れに追従する戦略のヘッジファンドから機械的な売りが出やすくなる。株安に勢いがつき3万円の大台割れを警戒する声も出てきた。
8月5日の日経平均は31,458円42銭、EPSは2,416円16銭、PERは13.02倍で、9月2日は順に38,700円87銭、2,438円62銭、15.87倍でした（終値ベース）。この間、日経平均は7,242円45銭上昇しましたが、ほとんどがPERの上昇によるものでした。急速に値を戻した日経平均ですが、やはり安定的、持続的な株高には、良好な業績見通しを反映したEPSの上昇が必要と思われます。
*08:25JST 堅調、25日・200日GCが地合い改善示唆 [本日の想定レンジ]先週末21日の米NYダウは36.86ドル高の43275.91、ナスダック総合指数は115.94pt高の18489.55、シカゴ日経225先物は大阪日中比160円高の39170円。本日の日経平均はシカゴ日経225先物にサヤ寄せして堅調が予想される。先週末は3日ぶり小反発で終了。株価下方では、緩やかに上向く200日移動平均線を25日線が下から上に抜くゴールデンクロス（GC）が形成され、地合いが強気方向に変化してきたシグナルとみられる。一目均衡表では三役好転下の強気形状が続くとともに、上向きの転換線が短期的な上昇基調の継続を示唆している。一方、ローソク足は先週末まで8本連続で陰線を引いて上値の重さを窺わせた。パラボリックが先週末で売りサイン点灯中でもあり、本日は上値がやや重くなろう。
ユーロ円は反発。終値は163.13円と前営業日NY終値（162.48円）と比べて65銭程度のユーロ高水準。ドル円の上昇につれた買いが入ると、取引終了間際に一時163.16円と日通し高値を付けた。ただ、ユーロドルの下落につれた売りも出たため、伸び悩む場面もあった。ダウ平均の下落や日経平均先物の失速も相場の重し。
以上より、日経平均株価は中期的には新しい雲を下抜けさらに安くなるタイミングがあるかもしれませんが、中長期的にみると買い場到来のチャンスの可能性もはらんでいるといえるでしょう。
日経平均の不安定な動きの根底には、「①米国景気の先行き不安」があり、それに起因する形で「②米ハイテク株の下落」と「③ドル安・円高の進行」が重なり、9月4日の日経平均の大幅な下落につながったと推測されます。実は、この状況は8月に入ってみられた日経平均の歴史的な急落と同じであり、この時は海外投機筋による先物の売り主導で下げ幅を拡大しましたが、今回も海外投機筋の先物売りが影響した可能性が高いとみています。
テクニカル分析の1つである「フィボナッチ・リトレースメント」をみると、日経平均は7月11日高値から8月5日安値までの下げ幅について、8月16日時点で61.8%戻しの水準まで到達しました（図表1）。日経平均はその後、しばらく同水準近辺での揉み合いを経て、9月2日に一時39,000円台をつけました。そこで、日経平均の予想ベースの1株あたり利益（EPS）と株価収益率（PER）に注目してみます。
●日経平均の下げは米景気不安、米ハイテク株安、ドル安・円高が主因で、8月急落時と変わらず。●8月5日以降の急反発はほぼPERによるもので、安定的、持続的な株高にはEPSの上昇が必要。●目先米景気などの好材料待ちも日経平均は長期上昇トレンドを上抜け中で過度な悲観は不要。
9月4日の日経平均株価は前日比1,638円70銭（4.2%）安の37,047円61銭で取引を終えました。前日の米国市場で、米サプライマネジメント協会（ISM）の8月製造業景況感指数が市場予想を下回り、米国景気の先行き不安が強まったことに加え、米半導体大手エヌビディアの株価が急落したことから、国内市場では値がさの半導体関連株中心に売りが広がり、日経平均を大きく押し下げる格好となりました。
これを受け、東京株式市場では、日経平均株価（前引け）は前日比627円（1.59%）高の40,233円となり、4万円台の大台を回復した。
・日経平均ＶＩは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
今後、日経平均を大きく押し下げる材料が発生しても、それが（1）金融システムへの影響、（2）流動性への影響、（3）他国・他地域への影響が軽微であれば、過度な警戒は不要と判断されます。また、8月6日付レポートで解説した通り、日銀当座預金に依然滞留しているは巨額の流動性は株価の支援材料であり、現時点でも日経平均は10年超続く長期上昇トレンドを上抜けていることから（図表2）、こちらも過度な悲観は不要と考えています。
18日の日経平均は3日続落し、前日比175円安の3万1450円と約2カ月半ぶりの安値となった。下げ幅は一時は350円を超えた一方、上昇に転じた場面もあった。不動産問題に揺れる中国市...
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