米長期金利低下で金（ゴールド）上昇（XAU/USD 市況と分析）2025/8/5

2009年5月29日最近よく聞かれることが、"ドルの金利が上がれば、金利を生まない金は売られるのでは？"という質問。ここでキーワードは、イールドカーブ（利回り曲線）と実質金利。いまドル金利が急騰しているというのは１０年もの国債など長期金利のこと。短期金利については、例えば政策金利（ＦＦレート）は依然ゼロ金利に近く、短期国債の利回りも上昇は緩やかである。その結果、長期金利と短期金利の差（スプレッド）が拡大している。これを図で表したものがイールドカーブ。短期、中期、長期と利回りの変化を表す曲線である。このイールドカーブの勾配が急になる（立ってくる）という現象は、投資家が長期国債などにおカネを固定させるについて、かなりの不安感を持つことを示す。これから１０年の間には、インフレとか金融危機とか、何が起こるか分からないから低金利で虎の子のおカネを預かるわけにはゆきませんよ。リスクに見合った金利を頂かないと割に合いません、という心理である。逆に、イールドカーブがフラットになることは、投資家が将来に対して楽観的になることを示す。そこで現在そのイールドカーブがどうなっているかと言えば、正に立ってきているのだ。(個人投資家の皆さんも、証券会社の店頭で、イールドカーブが立ってきているからねぇ、などと語れば、窓口の応対が違ってくるかも...)次に、さらに重要なことは、名目金利が上昇しても、物価がそれ以上に上がれば、実質金利はマイナスになるということ。事実、７０年代後半から８０年代初めにかけては、ドル金利も物価上昇も二桁という時期もあった。今の状況は、足元ではインフレどころかデフレが懸念されるほどに物価上昇は鎮静化している。しかし景気浮揚と金融安定化のための資金ジャブジャブ作戦でドルという通貨の実質価値が薄まり（１００ドル札で買えるモノが減ってゆき）、結局、実質金利は上がらないのでは、という観測が金価格を押し上げているわけだ。ロンドン・エコノミスト誌が、米国は、ジンバブエ化するか、ジャパン化するか、と書いていた。朝と夜でレストランのメニュー価格が書き換えられるようなジンバブエ型のハイパーインフレは極論にしても、通貨の実質価値が薄まれば、モノの名目価格は上がることになる。もちろんＦＲＢだって黙って見ているわけではない。景気が回復すれば、買い取った国債は、また売りに出して、市中のジャブジャブ資金を回収してみせます。ここが中央銀行のオペレーションの腕の見せ所です、と胸を張るわけだ。でも、本当に米国債を買ってくれる人、あるいは国が出てくるのか、大きな疑問が残る。プロが言うところの"出口戦略が見えない"ということだ。この金融政策の舵取りの難しさがあるからこそ、筆者は、繰り返し、オバマ、バーナンキ、ガイトナーのトリオの舵取りを信じられれば、金の出番もなかろうから売りだよ。でも、いかに秀才トリオといえど、海図なき未知の海域の航海を乗り切るのは無理であろう。と説いているのだ。なお、昨晩、ピムコの"債券王"ビル・グロスは、米国債を中国が買ってくれなければ、あとは米国人投資家が買うしかあるまい。でも彼らは利回り４％は要求すると思うよ。と述べている。筆者の心理としては、アンクルサム（米国政府）に１０年間もおカネを預けるとすれば、４％程度の金利でも不安である。読者の皆さんは何％だったらアンクルサムに１０年間預ける気になるかな？アンケート取ってみたいものだ。それから金利上昇の影響であるが、景気に冷や水を浴びせることになるので、商品（コモディティー）の需要にはマイナス効果を及ぼすことに要注意である。原油やプラチナなどのピュアなコモディティーと、二面性を持つ金との差が、ここでも歴然としている。さらに、住宅ローン金利も上昇することになるので、米銀がふたたび資産査定という名の人間ドックを受けるとすれば、数値が悪化しているかもしれない。（人間ドックは理想的には半年に一回は受けるべきというからね）。破綻リスク、信用リスクが高まると、これも商品一般には売り材料だが、金には買い材料になる。それから、もう一つの質問。金ＥＴＦが残高１３００トンにも膨らむと、これが一転して売りに回ったら金は暴落するのでは？ これはもっともな質問だと思う。いくら長期保有と言っても、価格が急騰すれば利益確定の売りが出ることは必至である。さらに、最近は欧州の個人投資家とかヘッジファンドとか、足の短いマネーも金ＥＴＦに流入している。ディレバレッジ現象の影響で、レバがかかっていない金ＥＴＦにシフトしているのだ。金が宝飾品のような形で保有されれば安定株主に支えられると言えるのだが、ＥＴＦのカタチだと金地金そのままで保管されるので"浮動株主"とまでは言わないが、宝飾需要よりは不安定な需要構造となろう。長期保有前提の金ＥＴＦ保有者だって、５００ドルで買った人が１０００ドルになったら売りたい欲求に駆られるのは当然かと思うのだ。中央銀行の売りよりＥＴＦの売り戻しの方が、今後の金に関する売り材料としては重要になると見る。でも、質問にあるような"暴落"というのは極論だね。下げれば下げたで、下で口を開けて待っている人が山と居ることも事実。相場が崩れるようなマグニチュードの地震がＥＴＦを震源地として起こることは考えにくい。

米長期金利の指標となる10年債利回りは10日、4.679％と2023年10月31日以来1年2ヶ月ぶりの高水準で終了。

その一方、同じ日に発表された9月のユーロ圏のHCOB総合PMI速報値は47.1と33ヶ月ぶり低水準だった8月の46.7からは上昇した。ただし好不況の分かれ目となる50を下回っている。7～9月期のユーロ圏経済はマイナス成長となる可能性が高く、近い将来のプラス成長は見込めない状況が続く。一方で、米経済はここまでのところFRBの積極的な利上げで景気後退が引き起こされるとの予想を覆し続けている。

上のチャートを見ると、最も数字の大きいアグニコイーグル（ティッカーシンボル：AEM）の場合は、1オンスの確認埋蔵量に対して投資家は565.3ドルを支払っていることがわかります。言い換えれば、いまゴールドの価格は1674ドルですから、その3分の1の値段でアグニコイーグルの確認埋蔵量を手に入れることができるのです。

また、金価格の上昇時における利益の伸びに注目し、金鉱株を買う手もあります。その場合、採掘コストが高い企業は財務力が弱くてキケンなのですが、それと同時に利益の伸びも著しいという特徴があります。

投機筋の金（ゴールド）買いも続いている。米国商品先物取引委員会（CFTC）のデータによれば、1月14日時点で非商業部門の買い（ロング）ポジションが前週比で20,847増加し、312,568枚へ積み上がっていることが分かった。投機筋の買いに連動するように、スポット金価格の上昇幅が拡大している。

週末9月22日に長期金利が上昇一服となるやすかさず反発し、結局前述のように前週終値近辺で取引を終了。結局、NY金の価格水準はFOMC前に戻ったことになる。米長期金利の動向に反応するものの、その上昇を消化する形でNY金は水準を保っており、この点で金利裁定による逆相関性は薄れつつあると言える。

まずメリットとしては、金価格が上昇する際、産金会社の利益は往々にして金価格の上昇のペースより速く上昇するため、値上がり幅が大きくなる可能性がある点です。

金に投資する一番簡単な方法は、SPDRゴールドシェア（ティッカーシンボル：GLD）というETF（上場型投信）を買うことです。SPDRゴールドシェアは金価格の値動きをピッタリとなぞるように設計されており、米国株の取引口座さえ持っていれば買うことができます。

先週（1月6日週）も2024年末以来続く米長期金利の上昇が市場の注目材料となった。底堅い米景気を背景にFRB（米連邦準備理事会）が利下げを当面休止するとの見方が広がり、米債売りが続き利回りは上昇。先週1月10日に発表された2024年12月の雇用統計で、非農業部門雇用者数は25万6000人増加し、市場予想の16 万人増を上回った。失業率も4.1％と、前月の4.2％から低下したこと受け、FRBによる年内の利下げ観測は大幅に後退した。

パウエルFRB議長は「経済見通しはFOMCの決定でも計画でもない」と強調したものの、議長自身が「適切であればさらに利上げする用意がある」と発言したこともあり、タカ派的と受け止められた。10年債利回りが4.50％を超える上昇を見せたのは、この見通しに沿ったことと、さらに足元の米経済の堅調さに基づいている。

この見通しの違いが金利差もあって為替市場では米ドルの優位性に繋がっている。9月22日のDXYは一時105.782まで上昇したのは先に触れたように米長期金利の高水準更新に伴ったものだが、その後は落ち着き105.583と前日比0.2％高で終了した。週足でも上昇となり、これで10週連続の上昇となるが、これは約10年ぶりのことである。金市場は逆風の中で1,900ドル台半ばでの滞留が続いている。DXYの上昇に対しても、耐性を感じさせる値動きと言える。

FRBは、3月18日のFOMCでも利下げを強いられる見通しです。そんな金利が低下しているときは、ゴールドが注目されやすいです。SPDRゴールドシェア（GLD）は便利なETFであり、これを買うのが一番良いやり方だと思います。

いま金価格は優に1600ドルを超える水準にあるので、各社とも余裕で利益を出すことができます。実際、ハーモニーのような採掘コストが高い企業は、金価格が低迷しているときは常に不採算、ひいては倒産のリスクに晒される一方で、金価格の上昇時には赤字から黒字へ転換し、業績の変化率が他社に比べて大きくなります。

1970年代は、アメリカにおいてインフレ率が10％以上と記録的なインフレを記録しており、金需要が拡大した時代であった。よって1970年代後半に金価格は上昇したのち、実質金利がプラスになるにしたがって金価格は下落傾向となった。ここで、金融市場におけるコロナショック（Eng.: 2020 Stock Market Crash）前後とフェデラル・ファンド金利（Eng.: Federal Funds Rate）の推移が類似した2000年代の事例を見てみることにする。2000年3月頃の米ITバブル崩壊（Eng.: Dot-com crash）と2003年3月の米－イラク戦争（Eng.: Iraq War）開戦に伴って生じた2つの突発的な米経済の停滞要因に対応するため、米連邦準備制度理事会（Eng.:Federal Reserve Board、FRB）は2000年７月から2004年5月まで低金利の金融緩和状態を維持していた[26]。これに反応して、それまで低水準にあった金価格が一転上昇を始めていることが見て取れる。その後、2004年6月、コア・インフレ率の上昇と雇用状況の回復を確認したことを根拠として、FRBは一転急速な利上げ誘導に舵を切り、2007年2月に実効フェデラル・ファンド金利は最高5.40％以上を記録している。ところが同年に、米住宅バブルの崩壊を契機としてサブプライムショック（Eng.：Subprime mortgage crisis）が生じた。約7年ぶりに再度の緊急的な金融緩和の必要性が生じ、2007年は実質金利と名目金利が両方下落し、金価格が上昇することとなった。しかし、2008年9月15日、リーマン・ブラザーズ・ホールディングス（Eng.: Lehman Brothers Holdings Inc.）が経営破綻し世界的に金融危機が連鎖発生するリーマンショック（Eng.：the Financial Crisis of 2007–2008, theFinancial Crisis, or Bankruptcy of Lehman Brothers）が起きた。2009年は、名目金利は低下したものの、それ以上に期待インフレ率が急激に低下したことで、結果として実質金利が上昇し、金価格は下落した[27-3023]。