マック「ポケカ」巡る批判 問題点

ポケモンカードゲームというコンテンツの持つ圧倒的な魅力、そしてマクドナルドという身近なプラットフォームの組み合わせは、潜在的な需要の大きさを証明すると同時に、「限定品」というマーケティング手法の光と影を鮮明に照らし出した。今後は、企業側には、より透明性のある供給体制と、公平な入手機会の提供が求められる。そして消費者側にも、限定品への過度な執着を手放し、コンテンツそのものの価値や、体験としての消費を大切にする視点が、これまで以上に必要とされていると言えるだろう。この一件が、より成熟した「限定品」文化、そして健全な趣味・コレクション文化へと繋がる一歩となることを願ってやまない。

この構造は決して新しいものではない。1970年代には仮面ライダースナック、80年代にはビックリマンチョコで同様の「おまけ目当て大量購入・食品廃棄」問題が社会問題化した。違うのは、当時は地域内で完結していた現象が、現在はSNSとフリマアプリを通じて全国規模・国際規模で展開していることだ。中国のSNSには、日本のポケモンカードを代理購入し、食品は廃棄する「代購サービス」まで登場している。

プレゼントされるポケモンカードは、限定オリジナルイラストのピカチュウ1枚に加え、他の人気キャラクターのポケモンカード5枚の中からランダムで1枚をセットにした計2枚がもらえるようだ。

はたして今回のポケカコラボは、“ハッピー”なキャンペーンとなるだろうか。

ポケモンファンは大喜びのキャンペーン。しかし、このニュースを受けてネット上では“懸念の声”が広がっている。

ハッピーセットを巡る転売や店舗の混雑は、今回に限った話ではなく、過去にも「鬼滅の刃」「エヴァンゲリオン」「マインクラフト」「星のカービィ」「ちいかわ」などでもありました。SNSで可視化され、効果のある対策を求める声が強まっていると考えられます。