妻がNYに赴任 転勤かなった夫

上司には正直に相談しました。「米国に転勤できるかどうか。できないなら休職か、退職も視野に入れている」と。交渉に時間はかかりましたが、運よく米国駐在が決まりました。ニューヨークに事務所がなければ実現しなかったことなので、恵まれていたと思います。妻は24年に渡米して、僕は25年2月に赴任しました。子供たちは現地の入学時期に合わせて、24年夏ごろ引っ越しています。

夫婦共働きでバリバリ働く「バリキャリ夫婦」が増えている。夫の海外駐在に同行するため、妻が休職や退職するケースはこれまでもあった。だが、今は女性が海外赴任することも珍しくない。妻が海外駐在を打診され、夫が自身のキャリアをどうするか決断を迫られるケースもある。

私がニューヨークにいる間に、わたしのように妻の駐在に同行する夫（日本人）の方と働いていました。フランスから移住してきた友人も妻の駐在に同行してきたと言っていました。そして、アメリカでは国こそまたがないものの「妻がニューヨークからサンフランシスコに転職するので夫も同行する」という話はもっとずっと一般的なのです。だから、アメリカ人に私の境遇を話してもたいして珍しがられず、「あー俺の友達にもそういう人いたなー」「私のうちもそんな感じ―」という反応が多かったです。もちろんアメリカでは転職が一般的でキャリアの柔軟性が高いという背景があるのですが、夫婦ともにお互いのキャリアを尊重する、という意識は日本よりずっと高いと感じます。

このような前例が社内にあるかは分かりません。いたかもしれないし、駐在がかなわずに辞めてしまった人もいるかもしれませんね。なお、配偶者の転勤に伴う駐在同行休職制度もあるのですが、休職よりも転勤を希望しました。

栗原さんの話は人ごとではない。自身のキャリアと家族との駐在に悩む人は今後増えるはずだ。実際にその場面に直面した栗原さんに、妻が海外駐在を打診されたときの心境や、夫婦の話し合いについて聞く。

デロイトトーマツグループで働く栗原健輔さんもその一人。共に日本で勤務していたが、ある日、別会社で働く妻が米ニューヨークへの転勤を打診された。夫婦で相談して赴任を決断。栗原さんはこれを機に、自らも会社と交渉し、2025年2月からニューヨークへの転勤がかなった。

転勤がある職場で働くことについて、どう思いますか？

私はもともと共同通信社の政治記者をしていました。毎日スーツを着て、永田町で深夜まで働く生活を続けていました。妻もフルタイムで働いた後、子宝に恵まれた後は時短勤務に転じましたが、家事分担は多く見積もって私が2割、妻が8割という感じだったと思います。

——「配偶者海外転勤同行休職制度」について詳しく教えてください。

栗原氏：はい。きっかけは、僕の仕事の関係で、12～15年にシンガポールとタイに駐在したことです。フルタイムで働いていた妻も、休職してついて来てくれました。当時はまだ、自分も転勤して現地でキャリアを続けるという選択肢は一般的ではなかったと思います。

もともと製薬会社に勤務していた妻が海外赴任の希望を出していて、それが叶って、私が同行した形になります。「配偶者海外転勤同行休職制度」を利用して、会社に籍を残したまま、「駐夫」になりました。在籍していた共同通信社で、希望していたワシントン支局勤務になれば、妻が同行してくれる約束でした。しかし、人事ローテーションの都合でそれが叶わないことになり、「それならば私が！」と妻が奮起してくれたわけです。