18日の日経平均は大幅反発。終値は513円高の45303円。FOMCを消化した17日の米国では3指数がまちまちとなったが、波乱のない結果となったことやダウ平均の上昇を好感して、寄り付きから3桁の上昇。ナスダックの下落やエヌビディアの大幅安を受けても半導体関連が強く、全体の上昇をけん引した。
序盤では節目の45000円を上回ると何度か押し戻されたが、10時以降はこれより上が定着してじわじわと上げ幅を広げる展開。前場のうちに45200円台まで水準を切り上げると、後場には上げ幅を700円超に広げて45500円を上回る場面もあった。14時以降は買いが一巡して上げ幅を縮めたものの、500円を超える上昇で終了。初めて終値で45000円を上回った。一方、新興銘柄には好影響は波及しておらず、グロース250指数は下落した。
東証プライムの売買代金は概算で4兆8500億円。業種別では電気機器、非鉄金属、金属製品などが上昇した一方、電気・ガス、その他製品、空運などが下落した。読売新聞1面で政府が国産AIの開発に乗り出すと報じられたことを材料に、記事内で名前が挙がったさくらインターネットがストップ高。半面、東京電力ホールディングスが特段の材料が観測されない中で7％を超える下落となった。
東証プライムの騰落銘柄数は値上がり912/値下がり637。ディスコ、東京エレクトロン、アドバンテストが5％近い上昇。ローツェやトリケミカルなど半導体周辺の深堀りが進んでおり、読み方が同じＳＵＭＣＯとサムコはともに7％を超える上昇となった。ハイテク系の銘柄にも資金が向かっており、ソニーＧやＴＤＫが大幅上昇。証券会社が投資判断を引き上げたレゾナックが急騰した。
一方、任天堂が3％を超える下落。ＩＨＩ、川崎重工、三菱重工の防衛大手3社がそろって売りに押された。FOMCの結果発表後に円高が急速に進む場面があったことが警戒されて、トヨタやホンダなど自動車株が軟調。証券会社が投資判断を引き下げたタイミーや東京ガスが大幅に下落した。
日経平均は大幅高。半導体関連が製造装置から半導体材料に至るまで広範囲に物色されており、値幅を伴った上昇となった。米国動向からは半導体関連は下げても不思議はなかっただけに、これらが目を見張る上昇となったことで全体でもリスク選好ムードが強まった。
あすは日銀金融政策決定会合の結果が発表されるが、今回は据え置きが濃厚。植田総裁の会見が引け後となるため手がけづらさはあるものの、会見で年内の利上げが示唆されたとしても寝耳に水というほどのサプライズではない。きょうの日本株がFOMCを消化して強い上昇となっただけに、さほど警戒は高まらないだろう。日経平均の終値は45303円。大幅高の反動で利益確定売りが出てきたとしても、45000円台はキープできそうな水準で終えている。強く買われた半導体関連が大崩れしなければ、「押し目待ちに押し目なし」でもう一段上を試しにいったとしても驚きはない。
・提供 DZHフィナンシャルリサーチ
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