2025年9月26日のFX日足チャート分析【ブログ版】

2024年後半にかけてのスイスフラン/円相場は、引き続きSNBと日銀、双方の金融政策運営がポイントとなりそうです。スイスの消費者物価指数（CPI・前年比）は、2022年8月をピークに順調に鈍化、2023年7月は1.3％まで低下しており、SNBの目標レンジ（0%-2%）に収まる水準で推移しています。今後は利下げによる影響を含め、インフレデータと追加緩和の見通しを見極めていく局面となりそうです。ただ、この点については、引き続きウクライナ・ロシア情勢も考慮する必要があるでしょう。予断を許さない状況が続く中で、仮に緊張状態が高まるようなら、再びエネルギー価格の上昇などからスイスのインフレ見通しが軌道修正を促される可能性もあり、インフレへの警戒感は維持しておきたいです。対して、日銀は2024年3月のマイナス金利解除の後7月の追加利上げによって、政策金利は0.25％となっています。SNBとは対照的な金融政策スタンスにより、両国の金利差は一時より縮小してきています。しかしながら、日銀の追加利上げの余波から、8月上旬には日本の景気後退懸念や円キャリーの巻き戻しによって、日経平均株価の暴落や金融マーケットの混乱を招きました。日銀の内田副総裁からは「金融市場が不安定な状況では利上げしない」と発言するなど、今後の利上げペースとその道のりは想定よりも緩やかなものになるかもしれません。そのため、当面は両国の金利差は残り、円相場の不安定さや金融市場の混乱をきたすようであれば、ディフェンシブ性の高いスイスフランが選好されるシナリオは想定できそうです。目先の局所的な円高に押される局面はありそうながらも、いずれはスイスフラン/円相場は底堅さを取り戻していくかもしれません。このほか、中東情勢の緊迫化や、伝統的な為替介入を含めた政策運営や方針からフラン相場が変動する可能性も否定できないため、サプライズ運営に警戒しつつ、SNBの動向は常に注視しておきましょう。

2015年1月、スイスフランの急変動から市場が大混乱に陥った、いわゆる「スイスフランショック」が発生しました。SNB（スイス中銀）が金融政策の変更・転換を発表したことが直接的な原因となりますが、そこまでの流れを振り返ってみましょう。2008年に発生した「リーマンショック」の混乱に追い打ちをかけるように、翌2009年に「ギリシャ危機」が表面化し、ギリシャの財政破綻懸念が欧州・ヨーロッパ全体の経済危機へと波及しました。これらを背景に市場ではユーロ売り圧力が拡大した一方で、ディフェンシブ性の高さや財政の優位性からスイスフラン買いの動きが強まっていきます。そして2011年9月、SNBは行き過ぎた自国通貨高は経済への脅威であるとして、対ユーロ相場での高騰を防ぐため、ユーロ/スイスフラン（EUR/CHF）の為替レートが〈1ユーロ＝1.20CHF〉水準を割り込まないよう、ユーロ買い・フラン売りでの無制限為替介入を開始しました。その後3年以上に渡って本防衛ラインを保ってきましたが、2015年の年明け間もない1月15日、SNBが突如として〈1ユーロ＝1.20CHF〉防衛ラインを撤廃したことで、スイスフランが暴騰、CHF/JPY（スイスフラン/円）は115円付近から140円台に迫る30％超の暴騰をみせるなど、マーケット・取引参加者に大きな影響と衝撃を与えました。

近年のマーケットは、アフターコロナにおける経済再開、そのさなかのロシアによるウクライナ軍事侵攻による、歴史的なインフレへの中央銀行の対応がメインテーマとなり、現在は次なるフェーズへと移行しつつあります。ウクライナ情勢の緊迫化や対露制裁によって、特にロシアとの経済的な結びつきの強い欧州・ユーロ圏各国では、原油・天然ガスなどのエネルギー価格の上昇からインフレ懸念が深刻化しました。スイスでもインフレ上昇が確認されると、2022年6月にSNBはおよそ15年ぶりの利上げに踏み切ります。同年9月の追加利上げにより、2014年12月から長らく続いたマイナス金利を解除すると、その後は2023年6月会合まで5会合連続で利上げを実施、その後2023年度中は政策金利が据え置かれました。金融引き締め政策下において、信用力の高いスイスフランは投資対象としての魅力がさらに高まるなかで選好地合いを強め、スイスフラン/円相場は円安も支えに堅調に推移しました。2024年に入ると、インフレ圧力の低下を受けて、金融政策の転換へと舵を切り、3月・6月の2会合連続で利下げが発表されるも、2024年前半のスイスフラン/円相場は強い地合いを維持し、180円まで史上最高値を更新しました。一方で、日銀も遂にマイナス金利政策を終了、7月には追加利上げが実施され、金利差縮小の思惑や「円キャリートレード」の巻き戻しによって円買い圧力が強まりました。スイスフラン/円は一時166円台まで押し込まれましたが、その後は持ち直し基調で、足元では170円台近辺で推移しています。

一目均衡表は、1936年に細田悟一（ペンネーム：一目山人、いちもくさんじん）が考案したとされている日本を代表するチャート分析手法です。考案者である細田氏は、独自の研究所を設立し2000人の職員と7年の年月をかけて一目均衡表を完成させたと言われています。緻密なデータに裏付けられた一目均衡表は、本来は株価を基に考案された指標ですが、FXの為替レートなどほかの銘柄にも応用することが可能です。 一目均衡表と他のテクニカル分析との大きな違いは、多くのテクニカル分析が価格の変化や相場の流れを重視して時間を二次的なものとして扱っているのに対し、一目均衡表は時間を主体として値段を二次的なものとして扱っている点です。つまり「いくら」になるかを分析するより「いつ」を分析することに特化したテクニカル指標といえます。また、一目均衡表は、買い方と売り方の均衡が崩れた方向に、相場が動くとする考えに基づいています。買いと売りの均衡が崩れた際の大きな動きを一目で把握することを目的として作られたとされ、日本人のみならず海外の投資家にも人気があるテクニカル分析です。そのように多くの人に使用されていることもあり一目均衡表の各線それぞれがレジスタンス・サポートラインとして機能する働きがあります。 なお、現在は一目山人の遺族が経営する株式会社経済変動総研が一目均衡表の普及に努めており、一目均衡表の資料や原著の販売などを行っています。