【テクニカル】日経平均株価テクニカル分析－5日線上を回復し上目線強まる

このチャートに描かれている補助線は52週移動平均線というものです。過去52週間（約1年間）の株価の平均値を連ねたものですが、日経平均はこの線に沿って順調な上昇トレンドを描いていることがわかります。そして、株価がこの線の近辺まで来ると反発しやすく、良い買いポイントになっていることもわかります。

日経平均株価は25日線を支持線とした底固めの動きから、日銀会合通過後の上昇でボリンジャーバンドの+1σを捉えた。本日はFOMC通過でこれを一気に上放れる形から、+2σの40450円を捉えてくることになろう。短期的に過熱感が警戒されやすく、7日高値とのダブルトップ形成も意識されるなか、利益確定に伴う売りも入りやすいだろう。ただし、日銀会合ではマイナス金利解除を決めたが、緩和的な政策を継続するほか、FOMCでは年内3回の利下げ方針を維持していることから、円相場は円安傾向を継続している。日米金利差の縮小を狙ったボジションを巻き戻す動きも意識されよう。

日経平均は過去の動きを見る限り平均3～4年程度のサイクルで上下動しています。これは、戦後の日本の景気サイクルが平均4年程度であることと関係していると思われます。

これを見ると12カ月移動平均線（≒52週移動平均線）が、日経平均のトレンドやサイクルをよく表していることがわかります。

さて、最後に14年7月初旬現在の日経平均状況ですが、52週移動平均線はまだ上向いていますので、そうした点ではアベノミクス相場はまだ終わっていないと言えるでしょう。

東エレクやファストリといった値がさの一角がけん引して、日経平均は22日に付けた史上最高値（4万0888円）を上回る前日比581円高の4万0979円まで上昇する場面があった。大引けにかけては利益確定売りが出て伸び悩んで終えた。

下の株価チャートを見てください。これは、2005年から2007年にかけての日経平均の週足チャートです。この時は小泉政権、そして第一次安倍政権と連なる時期で、改革期待と世界的な好景気の流れの中で順調な株価上昇が続いていました。

本日は日銀金融政策決定会合議事要旨が発表されるが、1月分のため相場に影響を与えることはないだろう。また、午後の1月景気動向指数改定値も動意づくとは考えづらい。市場では、2022年10月に付けた高値151.95円を超えると再び1990年以来の円安になることで、円買い介入を警戒する声がある。もっとも、日経平均が4万円台に乗せてこれまでと状況が違うことや、利上げという切り札を切った中で、為替介入だけで円安の流れを止めるのは難しいかもしれない。たとえ介入が実施され円高に動いても、絶好の円の売り場を提供することになりそうだ。

27日の東京株式市場で日経平均株価は3営業日ぶりに反発し、終値は前日比364円70銭（0.90%）高の4万0762円73銭だった。3月期末を前に個人投資家や機関投資家による配当に絡む買いが強まり、史上最高値を上回る場面もみられた。日銀の緩和的な金融環境が継続するとの見方も投資家心理を強気に傾かせた。

日経平均株価はシカゴ先物にサヤ寄せする格好から、ギャップアップで始まりそうだ。日経225先物は祝日取引で寄り付き後ほどなくして4万円を回復し、FOMC通過後にロングの流れが強まり、一時40390円まで買われた。7日以来の高値を一気に更新してきたことから、売り方の買い戻しのほか、押し目待ち狙いの買い方においても、エントリータイミングを引き上げてきそうだ。指数インパクトの大きい値がさハイテク株が日経平均型を押し上げてくる可能性が高く、日経平均株価についてもマドを空けての上昇で最高値更新が見込まれる。

3月27日(水)後場の東京株式市場は、前場に公示地価が好感されて上げた不動産株が日銀幹部発言などを受けて当面は超低金利が続くとの見方から一段と上げ、住友不<8830>(東証プライム)は上場来高値の更新幅を拡大。超低利は円安要因でもありホンダ<7267>(東証プライム)、日立製<6501>(東証プライム)なども一段高。並行して金利上昇が追い風になるみずほFG<8411>(東証プライム)なども寄り後に一段と上げ、今日が配当取りの買い付け期限とあって買い旺盛な様子。三井化学<4183>(東証プライム)は13時半のエチレン集約発表を受けて急動意など好材料への反応も旺盛だった。日経平均は一段ジリ高傾向で始まり、14時過ぎから一段と上げて一時581円33銭高(4万979円36銭)まで上げ、大引けは360円高だが3月22日の最高値に迫った。

きょうは3月末の権利付き最終売買日とあって個人投資家などから配当取りを意識した買いが入りやすかった。高配当株とされる商社などに買いが集まった。機関投資家が期末配当の受け取りに先回りして株価指数先物などに投資する「配当再投資」への思惑も意識された。「配当込みの株価指数」に連動した運用を目指す機関投資家は、同指数との値動きのズレを抑えるため、配当を受け取る前にそれと同額を指数先物の買いに充てる。この期末特有の買いが相場を支えるとの見方から、株価指数先物主導で日経平均は強含む場面が目立った。

2つ目は、日経新聞が21日に追加利上げの3つのシナリオ（10月・7月・25年以後）を報じ、円安調整への援護射撃となる記事を掲載したが、市場参加者の多くが再利上げに動くほど日本経済が回復過程をたどるとは信じていないことだ。本日掲載の同紙でも、調査対象の77％が「物価上昇を上回る賃上げ」が実現するとは思わない、と回答している。昨年、神田財務官が「一般論として日本に魅力がなければ（円は）下がるに決まっている」と発言したように、ファンダメンタルズの弱さの円安も継続している。

*08:44JST ギャップアップで最高値更新へ 21日の日本株市場は、米株高の流れを引き継ぐ格好から、ギャップアップで最高値更新が見込まれる。20日の米国市場は、NYダウが401ドル高、ナスダックは202ポイント高だった。米連邦準備制度理事会（FRB）は、米連邦公開市場委員会（FOMC）で予想通り5会合連続で政策据え置きを決定した。また、金融当局者が依然年内3回の利下げを予想していることやパウエルFRB議長も年内の利下げを想定している姿勢を再表明したため、買い安心感につながった。シカゴ日経225先物（6月限）清算値は大阪比735円高の40335円、円相場は1ドル150円90銭台で推移している。

大きな流れを見るために、月足で20年間の日経平均の動きを下に掲げました。添えられている線は12カ月移動平均線です。